嘱託産業医のスケジュール術|複数社を回す段取りと担当社数の目安

嘱託産業医として担当先が増えてくると、必ずどこかで壁にぶつかります。「予定が組めない」「宿題が溜まる」「今月どこに何をしに行くんだったか思い出せない」。件数が増えたときに崩れるのは、多くの場合能力ではなく段取りです。

やっかいなのは、この「段取り」を誰も教えてくれないこと。産業医の研修で扱うのは医学的な判断や法令であって、「何社まで持てるのか」「訪問日はどう決めるのか」「急な依頼にどこまで応じるのか」といった、日々の運用そのものは各自が手探りで組み立てるしかありません。

先に結論を言います。複数社の運用は「訪問枠の固定」「宿題の即処理」「突発対応の切り分け」の3つで安定します。そしてキャパシティは「社数」ではなく、自分の持ち時間に対する割合で決まる——これを掴んでおくと、件数が増えても破綻しません。

この記事では、複数社を月1で回すための段取りを、何社から大変になるのか → 訪問日の固定 → 1日の組み方 → 宿題の処理 → 突発対応 → 地雷 → 仕組み化という順でまとめます。私自身が複数社を担当しながら実際にやっていること、そして「これは失敗だった」と感じたことを、具体的な数字とともに書きます。

この記事は「社と社の間」=月単位のマクロな段取りを扱います。契約後〜月次運用までの全体像は 嘱託産業医の実務の回し方【完全ガイド】、会社ごとの情報や記録の持ち方は 複数事業所の情報を一元管理する方法 にまとめています。

目次

何社から大変になるのか——キャパは「社数」では決まらない

「嘱託産業医は何社まで持てますか」とよく聞かれます。ただ、この問いに絶対的な正解はありません。なぜなら、担当できる数は「あなたが産業医に週何日を割けるか」との割合で決まるからです。

1日2コマ=週2日で月16社という現実

臨床を週3日、産業医を週2日とし、1日2社を訪問すると月16社が基本となる計算を図解。担当が10事業所を超える頃から業務負担が増えやすく、スケジュール設計や移動効率、事務の標準化などの仕組みづくりが重要と示している。

具体的に計算してみましょう。たとえば臨床を週3日、産業医を週2日やっているとします。産業医の1日に2社ずつ訪問枠を入れるなら、週2日×1日2コマで、月16社ほどが基本ペースになります。この時点で「さて、予定をどう組んでいこうか」という状態になる。ここからさらに担当を増やしていくと、かなりカツカツになってくる可能性が高いのです。

私の感覚では、このようなケースの場合10事業所を超えてくると段取りをきちんと決めないと回らなくなる——ここが一つの分水嶺です。それまでは「何となく」でも回せてしまうため、仕組みを作らないまま件数だけ増やしてしまい、ある日いきなり破綻する。これが典型的なパターンです。

現実的な上限と、その先にあるもの

世の中には100社近くを担当しているという先生もいるようです。ただ、一社一社をちゃんとやろうとするなら、20〜30社でも相当に大変だというのが正直な実感です。もちろん、タフにこなせる先生はそれで構いません。ただ注意したいのは、無理に数を増やすほど、企業側の満足度は反比例して下がっていくということです。

担当数の目安起きること・注意点
〜10事業所程度臨床と両立しやすい。段取りが甘くても、まだ何とか回ってしまう
10事業所を超える〜分水嶺。訪問枠の固定と宿題の処理ルールを決めないと回らなくなる
20〜30事業所一社一社をちゃんとやるなら相当に大変。仕組みなしでは質が落ちる
それ以上こなす先生もいるが、対応の薄さが企業満足度に跳ね返るリスクが高い

数を追うより、条件の良い契約を厳選して、一社ごとの質を担保する——個人的にはこの方が健全だと考えています。臨床と兼ねるなら、産業医に使える日はそもそも限られます。その限られた枠をどう使うかを、意識的にコントロールすることが大切です。

この章の要点:キャパは社数ではなく「持ち時間に対する割合」で決まる。週2日×1日2コマなら月16社ほどが基本ペース。10事業所を超えるあたりが段取りの分水嶺、20〜30社は相当大変。数より厳選。

訪問日を固定する——段取りのすべての土台

複数社を担当する産業医の訪問スケジュール管理を示した図。訪問日は「第何週の何曜日」まで固定して契約直後に提示し、必要時は柔軟に振り替えること、また1日の予定は移動時間と休憩に余裕を持たせ、早く終わる前提で詰め込まないことが大切だと伝えている。

複数社を回すうえで、最も効く一手が「訪問日の固定」です。担当が少ないうちは「今月は何曜日にしましょうか」「次はここにしましょうか」という都度調整でも回ります。けれど件数が増えると、この方式は必ず破綻します。

「第何週の何曜日」まで決めて、こちらから提示する

やるべきことはシンプルです。「第3週の木曜午後」のように、週・曜日・時間帯まで決めて運用する。そして、それを企業側に説明する。「私はこういう形で動いているので、原則これに合わせていただけると助かります」と伝えるだけで、予定は驚くほど安定します。

ここで大事なのは、企業は産業医が何をどう動いているのかを、実はよく分かっていないということです。だからこそ、こちらから枠組みを示さないと、いつまでも決まらない。相手が悪いのではなく、情報がないだけなのです。示せば、相手は社会人ですから普通に理解してくれます。

最初に言う。後出しは効かない

タイミングも重要です。最初に企業と会ったとき——契約直後の打ち合わせの段階で、「この曜日のこの時間に訪問することになりますが、いかがですか」と先に提示しておく。これが決定的に効きます。

逆に、後から条件を足そうとすると角が立ちます。しばらく相手の都合に合わせて動いた後で「これからは第3週の木曜に固定させてください」と言うと、「なんで今までやってくれていたことを、やってくれなくなるの?」という反応になりかねない。最初に枠を示しておくのは、自分のためであると同時に、余計な摩擦を避けるためでもあります。立ち上げ期にやるべきことは 契約後の立ち上げ|最初の1か月でやること にもまとめています。

柔軟性は残しておく:もちろん企業側にも事情があり、どうしても動かせない月はあります。大原則の枠を決めたうえで、必要なときは柔軟に振り替える——この形が現実的です。また、都度調整でうまく回っている先生もいますし、私自身もそういう会社を担当しています。「固定が唯一の正解」ではなく、件数が増えるほど固定の恩恵が大きくなると理解してください。

この章の要点:訪問日は「第何週の何曜日」まで固定し、こちらから提示する。企業は産業医の動き方を知らないので、示せば理解される。提示は契約直後が鉄則——後出しは摩擦を生む。

1日の組み方——移動と休憩を甘く見ない

1日に訪問できる社数は移動距離によって変わる。移動時間と休憩に余裕を持ち、「早く終わる前提」で予定を詰めないことが重要。訪問時間に幅を持たせる場合は、あらかじめ企業と運用を共有することで、遅刻や予定の連鎖的な崩れを防ぎ、信頼につながる。

1日に何社まで回れるか。これは移動距離次第としか言えません。近ければ複数社を回せますし、遠ければ1社で1日が終わることもあります。ただ、組み方には共通の原則があります。

移動と休憩に余裕を持たせる

移動時間と休憩をきちんと確保できないスケジュールは、そもそも続きません。そして「ギリギリ間に合いませんでした」という組み方は、先方に迷惑がかかります。産業医が遅刻すれば、面談を待っている従業員も、調整した担当者も困る。余裕を持った組み方は、自分のためであると同時に、相手への礼儀でもあります。

「早く終わる前提」で詰めない

ときどき、「たぶん早く終わるから」と見込んで次の予定を詰めてしまう先生がいます。しかし、これは危うい。面談が伸びたとき、どうするのか。産業医の仕事は、想定より時間がかかることが普通にあります。早く終わることを前提にした組み方は、一度崩れると連鎖的に破綻します。

もし時間に幅を持たせたいなら、「午後◯時ごろから◯時ごろに伺います」と、あらかじめ幅で伝えておくという方法もあります。実際にそうやって運用している先生もいます。大事なのは、その運用を企業と共有しておくこと。何も言わずに時間が前後するのと、最初から幅を伝えてあるのとでは、受け取られ方がまったく違います。

この章の要点:1日の社数は移動距離次第。移動と休憩に余裕を持たせないと続かないし、遅刻は先方に迷惑。「早く終わる前提」で詰めない。幅を持たせるなら、その運用を企業と共有する。

訪問の”あいだ”——宿題は当日中に片づける

訪問後に発生する質問への回答、意見書、報告書、調べものなどの宿題は、先延ばしせず当日中、できれば訪問先で処理することが重要だと示す図解。宿題を溜めると忘却や催促につながり、信頼を損なうため、現場で記録・作成を終えて持ち帰りをゼロにするのが理想と伝えている。

訪問すると、必ず「宿題」が発生します。その場で答えられなかった質問への回答、意見書、報告書、調べもの。これらをどう処理するかが、複数社運用の生死を分けます。

結論はシンプルで、できれば当日中、理想を言えばその場で処理する。これに尽きます。

溜めると、忘れる。そして企業を待たせる

先延ばしにすると、まず自分が忘れます。月1回・複数社という関わり方では、記憶は驚くほど早く薄れます。そしてもう一つ深刻なのが、企業側は答えを早く欲しいということ。宿題を溜めると「先生、あの件どうなりましたか」と催促されることになり、こちらも慌てる。信頼を削る、典型的な失点です。

理想は「現場で処理して帰る」

もっとも良いのは、訪問先でその場で処理してしまうことです。面談記録も、意見書も、報告書も、現場で書いて出せるなら、持ち帰る宿題はゼロになる。この領域のDXが進んでいないことは、産業医業務における最大級の「もったいない」ポイントだと私は考えています。紙とExcelで持ち帰り、自宅で夜に書き起こす——この工程が消えるだけで、複数社運用の負荷は劇的に変わります。

記録そのものの書き方・残し方は 産業医の面談記録の書き方 で詳しく扱っています。

この章の要点:宿題は当日中に処理する。溜めれば忘れ、企業を待たせて信頼を削る。理想は現場でその場で処理して、持ち帰りをゼロにすること。

突発対応をどう捌くか——「命に関わるか」で切り分ける

産業医の突発対応を「命に関わるかどうか」で切り分ける考え方を示した図。命に関わる可能性がある場合はすぐ医療機関の受診を促し、緊急性が低い相談は電話・オンラインや後日の書面対応で進めることが大切だと伝えている。

固定枠を決めても、急な面談依頼や休職者の発生は必ず起こります。これをどう捌くかは、多くの先生が悩むところです。

まず前提として、突発をきちんと捌けると、企業からの信頼は一気に高まります。逆に、相談を持ちかけられて「では次回訪問の1か月後に」と返してしまうと、企業は確実に困ります。そして「別の先生に頼もうか」となる。当然といえば当然の話です。

判断軸は「命に関わるかどうか」

とはいえ、すべてに即日で駆けつけるのは不可能です。ここで持っておきたいのが、シンプルな切り分けの軸です。

  • 命に関わる可能性があること:産業医が現場で治療するわけではありません。すぐに医療機関を受診してもらう——これが答えです
  • 命に関わらないこと:多くは後日の対応で十分に成立します。就業上の判断や意見書は、次回訪問や後日回答でも間に合うことがほとんどです

この軸で整理すると見えてくるのは、産業医が「今このタイミングで、まさに今すぐ」やらなければならないことは、意外と少ないという事実です。臨床の救急とは、時間の流れがまったく違う。この感覚を持てるかどうかで、突発対応のストレスは大きく変わります。

状況対応
命に関わる可能性があるただちに医療機関の受診を促す。産業医が現場で治療するのではない
緊急性はないが、相談したい電話・オンラインで聞き取り、その場で方針を示す
就業判定・意見書が必要次回訪問または後日の書面対応で十分に成立する

オンライン・電話を上手に使う

「1か月後」と「今すぐ訪問」の間には、広い中間地帯があります。オンライン面談や電話を使えば、訪問枠を崩さずに多くの相談へ対応できます。話を聞いたうえで「こういう状況なので、こう対応してください」と方針を示す。それだけで、企業の困りごとの大半は解けます。

つまり突発対応で本当に問われているのは、フットワークの速さそのものではなく、「すぐ病院へ」と促すべき状況なのか、話を聞いて助言すれば足りる状況なのかを切り分ける力です。この判断力を養うことが、結果として自分のスケジュールを守ることにもつながります。

この章の要点:突発を捌けると信頼は高まるが、「1か月後」では企業は他を探す。判断軸は「命に関わるか」——関わるなら受診勧奨、それ以外は後日で成立。中間地帯はオンライン・電話で埋める。

やってはいけない段取り(地雷)

複数社の運用でつまずくパターンは、だいたい次の4つに集約されます。

  • 相手に舵を渡しすぎる:完全に企業の都合に合わせると、候補日を出しても決まらず、予定が確定しない。「残りの日をどう使えばいいのか」が読めなくなる
  • 詰め込みすぎる:スケジュールをパズルのように埋めると、企業から「うちにはどれくらい対応してくれるのか」と見透かされる。バランス感覚が要る
  • 宿題を溜める:先延ばしにすれば忘れるし、企業を待たせる。信頼はこういうところで削れていく
  • 記録を後回しにする:後で書こうと思っても、月1・複数社では思い出せなくなる。しかも「記録を書く時間」を確保できず、面談の時間まで圧迫される

特に最後の2つ——宿題と記録の先延ばし——は、件数が増えるほど致命傷になります。これはツールの選択と、自分の記録フローの設計でかなり解決できる領域です。気合いで思い出そうとするのではなく、仕組みで解くべき問題だと考えてください。

この章の要点:舵を渡しすぎる・詰め込みすぎる・宿題を溜める・記録を後回しにする。この4つが四大地雷。後半2つは件数が増えるほど致命傷になる。

段取りを「気合い」ではなく「仕組み」で回す

ここまでの内容を、実行可能な形にまとめます。段取りは記憶力や気合いで回すものではありません。自分の中の運用フローを定め、「このフローでやれば間違いない」という型を持つことが、複数社を安定して回す最短ルートです。

  • 訪問枠を「第何週の何曜日・何時から」まで決め、契約直後に企業へ提示した
  • 1日の組み方に移動と休憩の余裕を確保した(早く終わる前提で詰めていない)
  • 持ち帰り宿題は当日中に処理するルールにした(理想は現場で完了)
  • 突発対応の判断軸(命に関わるか否か)を自分の中で決めた
  • 会社ごとの情報・宿題・次回予定を、記憶ではなく一箇所に置いている

段取りの土台を、仕組みごと整える

「さんぎょういカルテ」は、嘱託産業医が複数社を回すことを前提に設計した帳票基盤+AIのツールです。面談記録・意見書・報告書をその場で作成し、会社ごとに分けて一元管理する。持ち帰る宿題をゼロに近づけ、「記憶と気合い」で回していた段取りを仕組みに載せ替えるための土台になります。担当社数を増やしても崩れない運用を、まずは無料デモでご覧ください。

よくある質問(FAQ)

Q. 嘱託産業医は何社くらいまで担当できますか?

産業医に割ける時間との割合で決まるため、一律の正解はありません。目安として、たとえば週2日×1日2コマなら月16社ほどが基本ペースで、10事業所を超えるあたりから段取りを決めないと回らなくなり、一社一社をちゃんとやるなら20〜30事業所でも相当に大変です。100社近く担当する先生もいますが、無理に数を増やすほど企業側の満足度は下がる傾向があります。数を追うより、条件の良い契約を厳選して質を保つほうが健全です。

Q. 訪問日を固定したいと言うと、企業に嫌がられませんか?

ほとんど問題になりません。企業は産業医がどう動いているかを知らないだけで、「こういう形で動いているので、原則これに合わせていただけると助かります」と示せば、たいてい理解されます。重要なのはタイミングで、契約直後に提示すること。しばらく相手の都合に合わせた後で固定を求めると「なぜ今までのようにやってくれないのか」という反応になりやすいので注意してください。

Q. 急な面談依頼が入ったら、どこまで即日対応すべきですか?

判断軸は「命に関わるかどうか」です。命に関わる可能性があるなら、産業医が現場で治療するのではなくすぐに医療機関を受診してもらうのが正解。それ以外は後日の対応で十分に成立することがほとんどです。ただし「次回訪問の1か月後に」と突き放すと企業は困り、他の産業医を探し始めます。電話やオンライン面談で話を聞き、方針を示すだけでも大半の困りごとは解けます。

Q. 1日に何社まで回っていいですか?

移動距離次第としか言えませんが、原則は移動時間と休憩に余裕を持たせることです。ギリギリの移動計画は遅刻につながり、面談を待つ従業員や調整した担当者に迷惑がかかります。また「早く終わるはず」と見込んで次を詰めるのは危険です。面談が伸びた瞬間に連鎖的に崩れます。時間に幅を持たせるなら、あらかじめ「◯時ごろから◯時ごろ」と企業に伝えておきましょう。

まとめ:複数社は「枠・即処理・切り分け」で回る

担当社数が増えて破綻するのは、能力の問題ではありません。段取りを決めていないだけです。最後に要点を整理します。

  • キャパは社数で決まらない:持ち時間との割合で決まる。週2日×1日2コマで月16社ほど、10事業所を超えるあたりが分水嶺、20〜30社は相当大変
  • 訪問枠を固定する:「第何週の何曜日」まで決め、契約直後にこちらから提示する。後出しは摩擦を生む
  • 移動と休憩に余裕を:早く終わる前提で詰めない。幅を持たせるなら企業と共有する
  • 宿題は当日中に:溜めれば忘れ、企業を待たせる。理想は現場で処理して持ち帰りゼロ
  • 突発は「命に関わるか」で切り分ける:関わるなら受診勧奨、それ以外は後日で成立。中間はオンラインで埋める
  • 仕組みで回す:記憶と気合いをやめ、情報・宿題・次回予定を一箇所に置く

段取りは、一度型を作ってしまえば一生使えます。担当社数が増えても崩れない土台を、いま作っておきましょう。

契約後の立ち上げから月次運用までの全体像は 嘱託産業医の実務の回し方【完全ガイド】 にまとめています。あわせて読むと、段取りが運用全体のどこに効いてくるのかが見えてきます。

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月単位の段取りが決まったら、次は訪問1回の中身をどう回すかです。新しい担当先なら初回訪問から、そして段取りを支える土台が会社ごとの情報の持ち方になります。

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この記事を書いた人

産業医/医学博士/労働衛生コンサルタント。複数企業の嘱託産業医として現場に立ちながら、3,000件以上の産業保健相談に対応。著書に『図解入門ビジネス 職場メンタルヘルスの基本と対応がよくわかる本』(秀和システム新社)などがある。産業医コミュニティ「プライムエッジ」(会員600名)共同創業者。「産業医が書類ではなく"判断"に集中できる環境を」との思いから、産業医向けサービス『さんぎょういカルテ』を開発。

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